シニアライフ徒然草

暮らしてみなければわからない、施設の本当の雰囲気

東京にお住まいの娘さんからのご相談です。 ご両親の入居先を探されているとのことで、問い合わせをいただきました。 ご両親は自立のお元気なご夫婦とのことですが、お話しをお伺いすると、現在はある施設に入居されているとのことでした。

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高級施設にお住まいのご夫婦から住み替えのご相談

現在お住まいのところは、自立から入居可能な高級施設です。 約半年前から入居されたそうですが、生活の中で嫌なことがあるといって、娘さんにお話しをされるというのです。
そんなに嫌だったら、早く違うところを探して転居すればいいじゃない?ということで、まずは娘さんから関西有料老人ホーム紹介センターにお問い合わせをいただきました。


生活してみてわかったスタッフの対応や入居者との関係

その後、詳しい話は母から聞いてほしいということで、当事者であるお母様からお電話をいただくことになりました。早速お電話を頂戴し、まず転居したい理由をお伺いしました。

その理由は
①スタッフのことが信頼できない
たとえば、エアコンの不具合をお願いしても「そんなことはない」と言って対応していただけなかったりする。

②入居者の方たちが競い合う
詳しくは教えていただけませんでしたが、ご入居者様が自慢したり張り合ったりする。要するに、生活してみて、施設の風潮がお合いにならなかったということです。

ご自身でも九州の遠方の施設をお探しに行かれ、なければそこに決めようかというところまで思われていたそうです。 そこで、娘さんからアドバイスをいただいて一度相談してみたらとの助言があり、今回のご相談になりました。


クーリングオフ(3ケ月以内)を利用して、早めの判断が賢明!

見学してみて気に入られても、当たり前の話ですが、実際に生活してみないと中の様子まではわからないものです。

見学の際は、ご自身が外からみた部分のハード面と、担当者に説明していただく話を信用して入居を判断しなければいけない。この部分に実際に体験入居されたとしても、一週間くらいでは中の様子は全部わかるはずもありません。そこに最初に聞いていた点や自身が最初に感じた点の乖離起きます、非常に判断が難しいところです。

しかし、有料老人ホームの場合はクーリングオフ(※1)という制度がありますので、万が一ご入居されて退去したくなった場合も、3ヶ月以内なら入居金の返還はされます。なので、退去の判断は3ヶ月以内にされることが賢明です。

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相談員が持っている実際の入居者からの声、アドバイスも活用を!

私たち関西有料老人ホーム紹介センターの相談員も、施設のいろいろな評判を聞くことがよくあります。
実際ご入居された方のお話しや、見学に行かれた際の施設の対応などのい感想は信頼できる情報なので、私たちのご紹介業務にも役立てています。

施設はご入居される方にとって合う合わないが当然あります。 いい施設だからといっても、すべての人に合ういい施設とは限りません。 そこで、費用面や居室の要望、地域や環境などお伺いし、他地域の施設をご紹介させていただきました。 早速ご見学に行っていただくことになりました。

同じ後悔はされないように、私から事前に、施設長に転居の事情はお話しした上で見学をしていただきました。施設長もよくご理解くださり、見学時もいいお話しばかりではなく、本音で施設の案内をしていただきました。

その結果大変気に入っていただくことができ、早速体験入居となり、入居の運びとなりました。 奥様からは大変喜んでいただきました。 ご入居されてからも、もしお困りのことがあればお電話くださいということはお伝えし、現在に至っています。

繰り返しますが、いくら高級ホームでも、人によって合う合わないはあります。 施設に相談して改善されない場合は、諦めないで早め(できれば3ヶ月内)に転居される方法もあります。 私どもも、今までの相談経験をもとに、慎重な決断のお役に立てればと思います。


(※1)有料老人ホームの90日ルールについて

(※1)90日ルール
元々有料老人ホームには、「契約後おおむね90日以内の解約は一時金を返還する」という国やや自治体による指導方針がありましたが、法制化されているのもではなく、一時金が返還されないなどの、多くのトラブルがあり、平成18年3月31日に改正された、有料老人ホーム設置運営標準指導指針では、平成18年3月31日までに届出がされた有料老人ホームについては、入居一時金の保全措置の法的義務付けはないが、入居者の利益を保護する観点から、適切な保全措置を講じるよう努めること。
入居した日から3か月以内に契約解除の申入れがあった場合又は入居者 の死亡により契約が終了した場合については、老人福祉法第29条第8項、 老人福祉法施行規則第21条第1項第1号及び第2項第1号、高齢者の居 住の安定確保に関する法律第7条第1項第6号ホ並びに国土交通省・厚生 労働省関係高齢者の居住の安定確保に関する法律施行規則第12条第1項 第1号及び第2項第1号に基づき、既受領の前払金を利用者に返還するこ と。 と記されています。

参考:東京都福祉保健局 「東京都有料老人ホーム設置運営指導指針」

参考:厚生労働省資料 有料老人ホームの概要

記事 関西有料老人ホーム紹介センター 相談室長 植田恭子

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植田 恭子
日々多くのお客様からのご相談をお受け致しております。ご入居が決まったご本人様やご家族様からお喜びのお言葉を頂いた時は、この仕事に対してのやりがいを感じます。これからもその気持ちを大切に、常にご相談者様の立場に立った相談を心がけております。
関西有料老人ホーム紹介センター【月〜金】10:00〜18:00【土】10:00〜17:00 ※日祝は休み 関西・中四国エリア 0120-65-6774【通話料無料】